ドローンの遠隔操作もジェスチャーで!?

05.05


ドローン(無人飛行機)の遠隔操作もジェスチャーで!?

 

弁理士の富田です。

 

最近なにかとお騒がせな『ドローン』。

一昔前なら「遠隔操作する無人飛行機」などといった補足説明が必要でしたが、
例の事件もあって、最近では単に「ドローン」で通じるようになりました。

 

さて、今回紹介するのは、
2009年に米国で申請されたドローン関連技術の特許。

※ 下の画像をクリックすると全文PDFが見れます。

 

ボーイングの米国特許出願

ボーイングの米国特許出願

 

このボーイングの特許申請によれば、
・ユーザは、ジェスチャー(身体の動き)を判別するセンサーを装着していて、
・そのジェスチャーの一つ一つに、遠隔操作用のコマンドがあらかじめ対応付けされており、
・ユーザがジェスチャーを行うたびに、そのジェスチャーに対応するコマンドが、ユーザ側からドローンに無線送信されるようになっています。

 

この概要だけ見ると、
従来のリモコン操作を単にジェスチャーに替えただけのように見えるのですが、

申請内容を見ると、どちらかというと
『複数』のドローンを『同時並行』で遠隔操作する技術に関するもののようです。

 

US20090222149.pdf

 

こういった技術は、
一昔前なら一般人への普及は難しいと思われた技術でしたが、

最近では、Apple Watch をはじめとするウェアラブル・デバイスが普及しはじめたこともあり、
ドローンのジェスチャー操作は、近い将来、一般人でも楽しめるようになるのでは(?)と思われます。

 

もっとも、
今回紹介した米国特許申請は、
米国の『ボーイング社』が申請したものですから、

一般人が楽しむことを目的とした技術ではなく、
軍事目的の技術であるように思われます。

 

本日もお読みいただいて有難うございました。

虎ノ門 富田国際特許事務所

 

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Author Profile

富田 款国際弁理士事務所 代表弁理士
■ 1997年より国際弁理士事務所にて、主に、米国・欧州・日本における知的財産権業務に従事。
■ 国内および外国のオフィシャル・アクションへの対応、外国法律事務所へのインストラクションなどを担当。また、米国やドイツのクライアントからの日本向け特許出願の権利化業務を担当。特許の権利化業務のほか、特許権侵害訴訟や特許無効審判、特許異議申立、口頭審理対応、侵害鑑定の業務も担当。訴訟業務では、特許権侵害訴訟のほか、特許無効審判の審決取り消し訴訟を経験。

【所属団体】 日本弁理士会,日弁連 法務研究財団

【専門分野】 特許、商標、意匠、不正競争防止法、侵害訴訟など

【技術分野】 機械、制御、IoT関連、メカトロニクス、金属材料、金属加工、建築土木技術、コンピュータ、ソフトウェア、プラント、歯科医療機器、インプラント、プロダクトデザイン、ビジネスモデル特許など。

【その他の活動】
■ 2013.09.17 セミナー講師: 東京メトロポリタン・ビジネス倶楽部 「職務発明の取り扱い」
■ 2014.04.19 テレビ出演: テレビ朝日 「みんなの疑問 ニュースなぜ太郎」

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